店舗に電子マネー決済を導入するメリット&おすすめ3決済代行サービス比較!

  1. そもそも、電子マネーとは?
  2. SuicaやiDなど主要電子マネーカード8社
  3. 店舗にて電子マネー決済を導入する際のメリットについて
  4. どうやって導入する?おすすめの決済サービス3社を比較
  5. まとめ

電子マネー決済は実店舗に導入すべき?

クレジットカード決済・電子マネー決済・QRコード決済など、現金を使用しないキャッシュレス決済には様々な種類があります。
経産省が主導して進めているキャッシュレス決済化に乗じて、業種問わす導入を検討している店舗は多いことでしょう。

キャッシュレス決済の中で圧倒的シェアを誇るのはクレジットカード決済ですが、次点にくるのが電子マネー決済です。
電子マネー決済はユーザ数が多いだけでなく、「ピッ!」で決済が完了する利便性も魅力です。ビジネスの幅を広げるためには是非導入を検討するべきだと思います。
しかし、電子マネー決済は今まさに戦国時代で、カードの種類は多岐にわたります。

SuicaやPASMOなど、改札を通る際にも使える交通系ICカードをはじめ、
WAONやnanacoなど特定の店舗で使えてポイントもたまる商業系ICカードもあります。

これから店舗が電子マネー決済を導入する際に参考となるよう、各サービスのメリット、おすすめのサービスについてまとめました。

そもそも、電子マネーとは?

キャッシュレス決済の中で、クレジットカード決済と並んで利用者の多い電子マネー決済。
国内での利用比率も高く、SuicaやPASMOなどの交通系ICカードは、改札時やバス乗車時にも使えるとともに、
駅前売店・自動販売機・ロッカーの利用料金などの利用シーンにおいて、少額決済で活用している所持者が多くいます。

上記の交通系ICカードの他に、WAONやnanacoなど、特定の店舗で使用できる商業系ICカードもあります。
対応店舗でしか使えないという側面はありながら、提示するほどにポイントもたまるのでお得です。

基本的には、先にお金をチャージ(入金)して使用する先払いのプリペイド方式が一般的。
前もって入金している額以上は支払えない仕様なので、審査が必要なクレジットカードが所持できない未成年者等でも安心して使えます。

比較的、少額での決済が多く、スーパーやコンビニでの使用シーンがほとんど。
たまったポイントはそのまま電子マネーに変換して支払いに充てられるので、顧客側・店舗側それぞれにメリットがあるシステムです。

SuicaやiDなど主要電子マネーカード8社

電子マネーには様々な種類がありますが。主要なのは以下の8社です。
それぞれの特徴について分かりやすくまとめていますので、違いの比較検討に役立ててください。

・Suica
JR東日本で発行している交通系ICカード。
JR改札はもちろんのこと、バス乗車やちょっとした買い物、自動販売機等でも使えます。
2012年より全国共通で使用可能になり、一気にシェアも増えました。北海道ではKitaca・西日本ではICOCA・九州ではSUGOCA等があります。

・PASMO
Suicaと同じく、切符代わりに使える交通系ICカード。
対応エリアは首都圏・札幌・仙台・新潟と、Suicaに比べると狭い範囲ですが、JR改札やバス・買い物にも使用できます。
無記名PASMOや記名PASMOなどいくつかの種類があり、
クレジットカードと一体型になっているタイプもあります。

・楽天Edy
楽天で発行している電子マネーカード。
200円会計ごとに1ポイントたまる仕様になっており、楽天加盟店であれば、提示するのみで100円会計ごとに1ポイントたまります。
申込方法は簡単で、①楽天公式サイトで申込②サイト上で設定③お金を入金して使用するだけ
楽天のクレジットカードを持っている場合、楽天でよく買い物をする場合は所持すべきでしょう。

・iD
店舗にある端末にさっとかざすだけで支払い可能な電子マネーカード。
登録クレジットカードでまとめて後払いするポストペイ型・事前にお金を入金して使用するプリペイド型・対応口座から即時引き落としされる
デビット型の3種類があります。

・QUICPay
iDと同じくクレジットカード・プリペイド・デビットに対応。
店舗側に「QUICPay支払いで」と伝え、端末にかざし、点灯色が青から緑に変化したら支払い完了というスピーディーさが特徴です。

・WAON
イオンにて発行している商業系ICカード。
使用するたびにポイントもたまり、イオンに限らずWAONの加盟店であればどこでも使えます。
入金方法も簡単で、店頭レジやWAONチャージャー、イオン銀行ATMなどあらゆる場所で対応可能です。

・nanaco
セブンイレブン・イトーヨーカドーで入会可能な商業系ICカード。
パソコンやスマホで申込書を作成するか、店頭で直接入会することもできます。
カードタイプとモバイルアプリタイプがあり、店頭端末にてかざすだけで決済完了。nanacoポイントがたまる仕組みで、たまったポイントはそのまま
電子マネーとして使えます。

・au WALLET
auショップで申込できる電子マネーカード。
auでの機種変更にまつわる料金や、その他au料金の一部に充当できます。
発行手数料・年会費がともに無料で、世界3960万のMastercard加盟店で使用できます。

店舗にて電子マネー決済を導入する際のメリットについて

実際に、小売店舗等において電子マネー対応可能の決済サービスを導入する上でのメリットは主に以下の3点です。

・売上増加が見込める
・コスト削減に繋がる
・店舗側、顧客側双方にメリットがある仕組み

電子マネーは基本的に、事前にお金をチャージして使用する前払いプリペイド方式なので、入金した分は必ず売上に直結するという面があります。
特にハウス電子マネー(WAONやnanacoなど使用店舗がある程度限られているカード)は、チャージした段階でほぼその店舗の売上と同じ扱いです。
クレジットカードを持たない未成年でも使用できるので、その分見込み客も増える形になります。

電子マネー導入に伴い、コスト削減にも繋がります。
現金の取り扱いにおいて発生する小銭の管理・保管のための人材コストなどがすべて削減。レジ決済のスピードアップにもなるので、
人件費節約にもなります。

店舗側は、お金をチャージして決済に使ってもらうことで売上アップになり、顧客側は電子マネーを使うことでポイントがたまり、それも電子マネーに還元して
使用できるので双方にメリットがある仕組みになっています。

どうやって導入する?おすすめの決済サービス3社を比較

見込み客を増やすためにも、その導入スピードやコストを鑑みた上で電子マネー決済導入を検討しましょう。
検討すべきなのは主に以下の点です。

・費用/コスト面
・導入スピード面

上記2点を踏まえた上で、主要な決済サービス3社をご紹介します。

・楽天ペイ(R Pay)
楽天で運営しているキャッシュレス決済サービス楽天ペイです。
クレジットカードやQRコード決済にも対応しています。
初期費用実質無料で、楽天口座仕様であれば翌日入金というスピードさ。
公式サイトで申込の後、カードリーダー購入&アプリダウンロードで利用開始できます。
ApplePayも利用可能。
詳しくは楽天ペイ(R pay)の公式サイト

・Airペイ(エアペイ)
クレジットカード・電子マネー決済に対応。
Pitapa以外の交通系ICカード決済にも対応しています。
導入費用もキャンペーン適用で実質無料であり、iPad/iPhoneさえあれば利用もすぐに開始できます。
詳しくはAirペイ(エアペイ)の公式サイト

・Square(スクエア)
電子マネー決済非対応ながら導入の速さや周辺サービスとの連携という面では、合わせて検討したい一社。
手数料無料、カードリーダー購入に7,980円かかりますが、キャンペーン適用で実質無料になり
公式サイトにて申込→アプリをダウンロード→カードリーダーを購入すれば最短当日~翌日利用可能。
初期費用も安く抑えられ、売上の入金サイクルも早いので、個人商店や中小企業での導入には特に適しています。
詳しくはSquare(スクエア)の公式サイト
※2019/03/29追記:19/03/26に電子マネーに対応予定と発表された。

まとめ

電子マネー決済を導入する際のポイントや注意点、主要電子マネーカードとおすすめ決済サービスについてまとめてご紹介しました。

キャッシュレス化が進む中、クレジットカードと並んで電子マネーも重要な決済方法になります。
見込み客・売上増加のためにも積極的な導入が必要ですが、
個人商店などはコスト面や入金サイクルなどもネックな部分でしょう。

上記項目でご紹介したように、
各決済サービスによって導入コストやスピードは異なります。
また、電子マネーやQRコード決済には対応しているかいないかも重要なポイントです。

ご紹介した内容を踏まえて、業種に合った決済サービスを選びましょう。